三週間前にepidemia=流行病をご紹介した際には、パラグアイでは専らデング熱の話題が身の回りの危険と語られていましたが、ついに当地でも新型コロナの患者が出たことにより、ガラリと雰囲気が変わり、11日から15日間にわたって学校を休校として集会等も差し控えるよう政府からの通達が発表され、実施に移されました。
↓新型コロナ対策を発表するマリオ・ベニテス大統領と主要閣僚
学校が休校になったことで市内は渋滞が減って静かになりましたが、他の国でのトイレットペーパー騒動等のパニック報道が届くにつれ、パラグアイでもモノ不足に対する不安が出てきました。
更には13日にIPS社会保険庁病院での医療用マスクと消毒用アルコールの不足を伝えるニュースが流れると、一部の薬局やスーパーに消費者が殺到する事態が発生したとの噂が伝わって来ました。
しかし、直ちにこうした動きに対応した処置がなされ、スーパー協会が営業時間を深夜12時まで延長することを発表したほか、マスコミ各社も市場に混乱が発生していないことを報じた結果、事態は直ちに沈静化しました。
実際に昨日と今日の両日、近所のスーパーに立ち寄りましたが、レジ係がマスクをしている店がある一方で、普段と全く変わらない店もあって安心しましたし、薬局はどこも普通に営業されていました。
ただ、今日訪れたドイツ系のスーパーでは入口で体温検査が行われ、石鹸とウェットティッシュのプレゼントを渡されて得した気分になりました。
日本を皮切りに米国でまで品薄が報じられたトイレットペーパーや消毒ジェルの棚も確認しましたが、どの棚も潤沢に商品が置かれており、先進各国の様な不便や不安を煽るような光景は見られませんでした。
因みに衛生用品の多くはパラグアイの国産品が流通しており、700万人の人口の国において深刻な欠品が発生する懸念は極めて低いであろうことが再確認できました。
紙の原料となるパルプは豊かな林業に支えられており、またアルコールもトウモロコシなどから燃料用アルコールを作る工場が最近次々に建設されており、いざとなった場合には燃料用が衛生用に転換可能だということも判りました。
ただ、デング熱との闘いも終わったわけではなく、久々に熱波がぶり返してきた今週から来週にかけては蚊対策もしっかりと行うべきで、ぬかりない健康対策が引き続き求められます。
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